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海外で働く(日本→海外)

海外で働くにはどんな仕事がおすすめ?-英語力やスキルがなくても海外で働く方法

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サービス業や自由業は世界各地で需要があり、英語力や高いスキルがなくても比較的簡単に就ける仕事です。駐在員や会社勤めだけでなく、英語が苦手で職業スキルがなくても、海外で働ける仕事はたくさんあります。

海外で働きたいと思っても「どんな仕事があるのかわかない」「自分にできる仕事があるのだろうか」と思っている人も多いでしょう。しかし、不安を感じる必要はありません。

海外でも日本と同じような求人はありますし、英語が少ししか話せなくてもできる仕事はあります。逆に、英語とキャリアに自信があるのならば、海外で働いて更なるキャリアアップを目指すことも可能です。 海外で働く方法はいくつかあります。少しでも海外生活を経験してみたいのであれば、ワーキングホリデーやインターン制度を利用する方法もあります。現地の求人はたくさんあるので、現地採用で就職することもできるでしょう。職種や働き方を選んで、ぜひ海外生活を実現させてください。

海外で働くための4つの業種を英語力と経験別に図解-自分の適性を見てみよう

海外で働くための4つの業種

  • 専門・管理職
  • 専門・技術職
  • 自由業
  • サービス業

上の図は「英語力」と「経験」を軸にしたマトリクス図に、業界及び職種によるポジショニングを概念的に示したものです。転職時に英語力と経験が不足している場合は、自由業あるいはサービス業で雇用の機会を獲得しながら英語力を徐々につけ、収入を上げるために、経験を積んで図の右上方向へ進んでいくのがよいでしょう。もちろん、右上方向に移るにつれ責任が重くなります。個人の職種との相性や好みの仕事のスタイルもあるため、移るか移らないかは個人の自由です。逆に右上から左下へ移る事例の一つとしては、本人が望むか望まないかに拘わらず、50代後半くらいからよくある役職定年でみられます

自分の適性に合った業種-4つの選択肢をチェック

自分の適性に合った業種が、具体的にどのような特徴をもっているのかを知ることはとても大切。
なぜなら、適性があることとやりたい仕事は別物だからです。
マトリクス図から分かった自分の適性にあった業種ごとに、それぞれ特徴を確認していきましょう。

1. 専門・管理職-英語力やキャリア共に高レベルのため高賃金が望める

専門・管理職の特徴としては初めから就くことができるわけではなく、転職前から同じ職位でなかったのであれば技術職で経験がある人がコミュニケーション能力を備えて管理職になる場合とサービスでコミュニケーション能力の高い人が技能を高め管理職になる場合の2つが考えられます。この領域の職位であれば高賃金を期待できます。当然同職位についたからといって上がりという訳ではありません。同職位についていることに甘んじて墜落してしまう人もいます。人生何歳になったとしてもつねに向上心をもって望む姿勢は非常に大切です。

グローバル企業で管理職-会社員なので生活安定度は抜群

いままで、グローバル企業でキャリアを積んできた人であればその語学力と技術をもってしてアピールできる可能性があります。レジュメで経験の棚卸しして転職のスペシャリストである転職エージェントに任せ、無駄な労力なしに望む案件を紹介してもらうのが最もスマートといえます。

専門・技術職-専門的な技術を持っているので、世界各地で需要あり

専門・技術職の特徴としては既に日本にいるときから十分な技術、技能を積み上げてきた人が必要とされている訳で、多くのケースにおいて語学力は二の次である場合が多いです。もちろん技術に加え語学力も備えているならばそれに越したことはありません。専属の通訳なくしてコミュニケーションで困る場合も多々あるからです。海外へ転職した最初は慣れるまではサポートがなければ生活において不自由になる可能性もあり。その場合には受け入れ企業側でしっかりした生活サポートがあのかエージェントに確認しておくのがよいでしょう。

技術職・ITエンジニア-需要が多く、引く手あまた

ITエンジニアは世界的に需要に供給が追いついておらず、基本的にどこにいても案件に困ることはないでしょう。語学力は問わないといえどもある程度備わっていないと海外生活では不自由することになるケースがあるため必要最低限の語学力は備える必要があります。海外で仕事を受けることで業界につき日本と比較でき、そして日本のよいところや改善すべきところが見えてくるのは日本から離れてみるからこそ気づくのです。

日本語教師、看護師-専門職を海外でも生かす

看護師はその国によって資格規定が違う場合があるため、転職予定の国で問題がないのか事前にリサーチをしておく必要があります。日本語教師は日本在住に資格を取得しておくべきといえます。

なぜなら、資格は必ずしも必要ではありませんが日本語教師として求められる要件は次のようになっているからです。

日本語教師に求められる要件

  • 420時間の日本語教師養成講座修了者
  • 大学で日本語教育の主専攻あるいは副専攻修了者
  • 日本語教育能力検定の合格者
  • 一定の実務の経験者

望ましいのは日本語教育能力検定に合格しておくか420時間の日本語教師養成講座の修了証を得ておくのがよいでしょう。そして海外で教師として生徒とのコミュニケーションは英語で行えるのが望ましいといえます。なぜなら日本語の学習者は必ずしも日本語を習得している途上であり日本語でのコミュニケーションでは上手くできない可能性があります。

3. 自由業-フリーの仕事で海外でも自分らしい生活を送る

海外でフリーの仕事をする場合、帰国してから再就職することも念頭にキャリアプランを立てたほうがよいでしょう。なぜなら、国内で再就職が思うようにいかないケースが多くみられるからです。確かに英語は習得するのに苦労を伴うことが多いですが、海外で生活していたのであればなおさらコミュニケーションのツールとして使えるようになっていると見なされやすいです。そして最も重要なことは、語学力とは別に仕事のスキルそのものが採用時の判断基準に大きく関わってくる場合が多いという事です。

いずれ帰国時に再就職する可能性があれば、フリーの仕事でどのようなキャリアを積み上げ、そのスキルをもって再就職しようとする会社あるいは社会に貢献できるかという所まで、具体的にイメージできるようにしておくのが理想といえます。特に人気の高い職種では競争が激しく、採用に至ることは難しいかもしれません。

例えば、誰でも持ち合わせているスキルではない、国内では達成が難しい、将来需要のある目指すべきニッチなスキル、というものがあれば海外で仕事をする目標が明確になります。

留学ではなく「フリーの仕事」となる場合、なぜ海外でそれをやりたかったかという理由は聞かれること必須。このような事をしっかりと念頭においてチャレンジできれば、行動を起こさない人よりは将来的に有利に働くことは間違いありませんので、あとは積極的に行動していきましょう。

フリーランス、芸術家-世界中どこにいても仕事ができる

すでに何らかの特定スキルを持ち合わせており、海外で挑戦できるものを所有しているのなら話は異なりますが、海外で仕事を得るためには日本国内で一定水準以上のキャリアを積み上げたあとがオススメです。芸術の世界で生きるならば作品がすべてを物語る訳で、言葉はあまり必要ないかもしれません。アーティストビザを取得して渡航するのがいいでしょう。場合によっては営業が必要であれば顧客とコミュニケーションをとる必要があり、当然英語なり現地の母国語を使えるようにする必要があります。これは求められる語学力はフリーランスでどの様な活動をするかにもよります。また、ネット上で完結する仕事であればパソコンや場合によってはスマホだけでも可能。例えば、クラウドソーシングサービスにて継続的に十分な収入が得られる仕事を受注できるのであれば、ネット環境さえ整っていれば何処にいても仕事ができます。

4. サービス業-現地の人とふれ合える仕事は選択肢が豊富

顧客相手の仕事では、語学力が求められます。英語(外国語)で一定水準以上のコミュニケーションができるならば、好みのサービス業での職種にチャレンジして語学力をさらに向上できます。仕事を通じて獲得できるスキルは何であるかということを、ある程度見通しておくべき。海外になんとなく出向き見つけられた仕事をこなし、その場その場で収入を得るようなことはなるべく避けましょう。幾つかの仕事を通じスキルを積み上げたあと、最終的に何を目指すのか、帰国する場合はどういった仕事で再就職を果たすのか、ある程度目標を立てることができるのが理想です。

客室乗務員、現地ツアーガイド-要英語力と経験

これらはサービス業のなかでも比較的英語力と経験を必要とされる業種といえます。

客室乗務員であれば、体力勝負であると同時に、あらゆる状況に応じたスマートな身のこなしや対応が求められます。このようなことは様々な訓練によって培う必要があるでしょう。またツアーガイドであれば、引率する顧客の安全を確保しながら歴史的建造物などは歴史的背景を英語(外国語)である程度は説明できる必要があります。これは語学力だけではなくあらゆる知識を備えなくてはなりません。どちらも仕事そのものが大好きであるのが大前提といえます。

レストラン、ショップ店員、ホテルスタッフ-サービス業の定番、世界各地で需要あり

これらの職種は比較的英語力や経験値が低かったとしても、始められる職業といえるでしょう。仕事をこなしながら語学力を高められます。例えば全世界で展開するチェーン店などで働き、腕を上げ信頼を築いていけば、国内で再就職する場合でも困らないかも。インバウンド需要が復活すれば外国人向けの様々なサービスで活躍できるように日ごろからリサーチをしていきましょう。ホテルスタッフも一流のサービスを提供できるホテルなどで顧客へ一流の気遣いやおもてなしができるようになれば、世界中の多くの場所において職に困ることはなくなります。

海外で働く方法-企業勤めだけでなく様々な制度を使って滞在できる

海外で働く方法は、幾つかあります。

海外で働く方法選びで明確にすべきポイント

  • どのくらいの期間働くのか
  • どこで働くのか
  • 何を目的に働くのか

さまざまな制度を活用して滞在するためにも、働く方法を選択する必要があります。

1. 駐在で海外勤務をして現地企業で採用‐数年~数十年の滞在

駐在員であれば、少なくとも数年は勤務する必要があるでしょう。なぜなら、海外勤務で培った実績を次の転職先で生かすためです。同時に、転職時にアピールできるスキルを身につけるためでもあります。会社員で働くメリットは、一定期間しっかりとスキルを培えられるのであれば、次の転職時の障壁は超えやすくなるという点です。デメリットとしては、海外生活や仕事が合わなくなったとしても、次のことを考えると直ぐに辞めるわけにはいかず、ある程度は忍耐が必要なことが挙げられます。日本あるいは別の地へ転職するにしても、できる限り在職中に転職先をきめておくことが大切です。

2. インターン制度を使う-社会人でも可能だが数週間~数か月まで

インターン制度のよいところは短期間でお試しができることにあります。職場が肌に合いそうであれば、入社した場合に積み上げられる経験をイメージしやすくなります。失敗する可能性を極力減らせられ、最もリスクの少ない方法といえます。日本は欧米と異なり大学を卒業、就職して社会人になるとその後長く勤めることになるケースが多く、100社100様であるのにもかかわらず、色々な会社を試せられないような慣習は余り歓迎すべきことではありません。欧米の場合は一旦就職してある程度仕事を経験すると、その経験によって学ぶべきことが見いだされ再度学業に戻るケースがよくあります。定職に就くのが少し遅くなってしまいますが、年功序列制度の崩壊でダラダラと長く勤めるようなことになるのであれば、同じ企業に長く勤める文化は好ましいと言えません。現代社会における人生での勤労期間はひと昔に比べ長いため、長期スパンで人生設計そしてキャリアプランを練るベキでしょう。

3. ワーキングホリデーー30歳以下限定で国によって滞在期間の制限あり

ワーキングホリデーは気軽に社会経験ができるメリットがありますが、就活に不利と言われています。それは企業における人事部の担当者からの印象が一般的にあまりよくないから。また語学力が滞在期間と比較し期待していたほど伸びていない場合がよく見られるからです。その原因の一つとしては仕事が思ったよりも大変で語学に割く時間がなくなってしまうことでも起こり得ます。このようにならない為にも、渡航前にシッカリとある程度英語(外国語)は使えるようにしておくなどあらゆる下準備をしておくことです。

参考20代で海外経験しないと後悔する?ハイリスクなキャリア転換は必要か

海外で働くのは難しくない-チャレンジして、世界を広げよう

メリットに対しデメリットも数多くあります。海外へ渡航する目的を明確にしておき、事前に知り得るデメリットについて対策を講じておきましょう。もっとも望ましくないことは、よいチャンスがあるのに挑戦をあきらめてしまうことなのです。日本人の若者は、海外で挑戦する数が減っていることで将来が危ぶまれています。そのような中で積極的にチャレンジすることで、新しいチャンスが舞い降りてくるでしょう。
選択肢はたくさんあります。難しく考えずに、まずはどんな働き方をしたいのかを考えてみてください。

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