アメリカ勤務のため転職エージェントおすすめ3選‐鬼門のビザを取得する方法

Last Updated on 2023年10月1日 by 海外勤務のすすめ

アメリカで転職する際にビザの知識がないと、低賃金でしか働けなかったり、短期間で切れてしまったりするビザしか取得できないことがあります。

まずは現在の自分の状況に合わせ、必要な就労ビザを把握しましょう。ビザの中には現地で就職中にグレードアップできるものもあります。自分が取得すべきビザが分かったら、転職エージェントに相談しましょう。転職エージェントではビザの有無を聞かれますが、求職時にビザがなくても、たいていの場合エージェントが就労先との交渉を仲介をしてくれます。

1つの職場での勤続年数が短い転職大国アメリカでは、求人サイトからの応募より、転職エージェントを使った転職の方が一般的です。企業側も転職エージェントの利用が当たり前と思っているため、契約がスムーズに運びます。 転職エージェントでは、アドバイザーがレジュメの作成や書類や面接に関するアドバイスをしてくれるので、就職活動がスムーズにできて無駄がありません。

アメリカの転職エージェントを選ぶときの注意点

アメリカへの転職時にはなるべくリスクを減らすために、日本大手のエージェントを選ぶようにしましょう。なぜなら、アメリカのローカルにしかないエージェントの場合、ビジネスモデルがビザ取得によって収益を挙げることが主な目的であることや、ブラック企業への斡旋の可能性があり得るからです。

そして、日本国内のエージェントは通常紹介できた場合に仲介料を企業から徴収しますが、アメリカのエージェントでは求職者側からも徴収するところがあるため、注意しなくてはなりません。

また、ビザを所有していない場合には、エージェントによっては仕事そのものの紹介を断られる可能性があります。時間をムダにしないためにも、登録する前に確認しておいたほうがいいでしょう。

アメリカ転職エージェントおすすめ3選-ビザ習得の手続きはエージェントに相談

アメリカ転職では、どうすればビザ取得がスムーズにできるかについての問題が付きまといます。ビザ取得における相談でも評判がよい転職エージェントを把握しておきましょう。

1. キャリアコンサルタントが英文レジュメを作成-リクルートエージェント

リクルート・エージェント

リクルートエージェントでは北米における求人案件を確認してみると公開求人数は200件から300件程度と比較的多くあるといえます。日系企業の案件が多く掲載。その他非公開求人も同程度所有しているとみられます。非公開度合いは年俸が高いほど多いと言われていいます。求められる英語のスキルは企業における職種によって異なっており、日系企業が多いためか仕事によってはそれほど高い英語力を要求されない場合もあります。

2. 海外進出している日系企業の求人が多い-マイナビ転職グローバル

マイナビ転職グローバル

比較的未経験でも応募可能な案件を扱っています。経験が浅くまだ若手であればアメリカで仕事することにより英語力と仕事のスキルを徐々に身につけていくため、活用するのによいエージェントかもしれません。アメリカの公開求人案件数を見てみると20件から30件の範囲であり大手転職エージェントと言われていますが、あまり多く案件を所有しているといえません。そのため他のエージェントと併用するのがよいでしょう。

3. アメリカ各地に拠点があり求人数が多い-パソナNA

パソナキャリア

Pasona N A, Inc.は1985年に設立され、アメリカニューヨークを中心にカナダの1拠点を含め現在合計10の拠点を所有しています。登録前に求人検索してどのような公開求人があるのか先ずは見てみましょう。「求人検索」日系企業を中心に求人案件があることが分かります。パソナの案件は比較的若い層が多く、ターゲットの年齢は30代が中心といわれておりますが、公開求人案件総数は300件以上400以下程度となっております。20代から50代まで幅広くあり非公開求人も所有しているため、年代問わず登録し面談を受けてキャリアドバイザーとの相性も含め自身にとって満足が得られるサービスか試してみましょう。

ビザとは-ビザの意味と就職の際に必要なビザの種類

アメリカのビザは凡そ30種類あります。目的別に表すと大まかに次の6種類に分類できます。

アメリカのビザは、およそ30種類あります。

目的別に表すと、大まかに次の6種類に分類できます。

アメリカで就労する場合は、通常「3. ビジネス、就労」に関係するビザであり、それらにはEビザ（駐在員）、Hビザ（専門家あるいは特殊技能職）、Iビザ（報道関係者）、Lビザ（管理職や専門職など企業内転勤者）などがあります。Bビザ（短期出張、商用）というものもありますが、Bビザで就労することは禁じられているため割愛。

研修名目としてビザを取得する場合は「2. 留学、教育、研修」に相当し、Jビザ（交流訪問者）があります。Jビザでの雇用形態は、日本でいうところの契約社員に相当します。また、Jビザの申請条件の一つとして英語力があり、日常会話レベル程度の英語力が必要です。Jビザの有効期間は最長18カ月となっており、最近ではこのJビザから他のビザへの切り替えが難しくなっています。

就労ビザ取得の難しさ-4大卒専門職でありアメリカ人以上の知識がないと取得できない

非アメリカ人がアメリカの一般的企業に就職する場合に取得するH-1Bビザは、取得が非常に難しいと言われています。基本的にはアメリカ企業で専門的な仕事に携わる人が対象であり、外国人が取得する場合は、学歴評価査定が必要であり且つ企業内での職種で6年以上経験がない場合取得できません。

この根本には、アメリカ人の労働枠を守る目的があると言われています。

アメリカでの就職には戦略が必要-ビザ取得のための方法

アメリカで就職するためにはビザ取得を避けられませんが、容易ではないビザ取得にも幾つかのアプローチがあります。

1. インターンシップを利用たあとに海外企業へ就職

インターンシップ利用によって「Jビザ」の取得要件が満たされれば、ビザ申請が可能です。
取得し渡航後に限られた期間の中でアメリカでの生活や仕事に適応し、就労目的のビザへいかに上手く切り替えできるかがポイント。J1ビザの取得要件としては、トレイニー或いはインターンとしてのどちらかになります。トレイニーは学校を卒業した人が専攻と関連のある職業に一定期間就いたあとに申請が可能です。年齢は35歳くらいまでで、ビザの有効期限は通常18ヶ月となります。一方、インターンは大学在学中か若しくは大学卒業後1年未満の人が対象です。年齢は30歳までで、ビザの有効期限は12ヶ月となっています。

Jビザは通常J1ビザを意味しており、J2ビザはその家族がアメリカに同居する場合に取得するビザです。J1ビザ申請には受け入れ企業の承認に加え、トレーニングを実施しているスポンサーが必要です。Jビザの管轄は、移民局ではなくアメリカ国務省になります。申請は国務省から認定されたJ1スポンサー機関（NPO団体）に対して審査をおこない、在日アメリカ大使館・領事館で面接を受けることになります。認可されれば、DS2019の適格証明書が入手可能。またJ1ビザのメリットとしては、その取得費用が少なくて済むことです。H1BビザやL、Eビザは弁護士費用を考慮すると多額の費用が嵩みます。

2. 海外駐在員として赴任し日系企業に就職してから海外赴任

ビザの種類としては「Lビザ」か「Eビザ」の取得をすることになります。Lビザは多国籍企業グループ内の企業内（管理職）転勤者用の駐在員ビザであり、最大滞在可能期間は7年間です（L-1Aビザ）。但し専門職の場合は5年間になります（L-1Bビザ）。配偶者や家族はL-2ビザ。EビザはE1ビザとして貿易駐在員、E2ビザとして投資駐在員と区分されており、E1ビザの特徴としては、アメリカとの貿易取引が51%以上でなければならず殆どの日本企業は当てはまりません。E2ビザも同じように制約があり、投資家として過去にアメリカとの実績がなければ申請不可。配偶者や家族はE-4ビザとなります。Eビザ申請時のメリットはアメリカ移民局への申請が不要であるため時間やコストの削減ができます。基本的には滞在可能期間が5年ですが、拠り所とするアメリカ法人企業が存在するかぎり無期限にビザの延長が可能です。

3. 現地企業へ就職して専門的なスキルを活かし必要不可欠な人材へ

現地企業へ就職、転職となる場合一般的な就労ビザである「Hビザ」を取得する必要があり、発給枠があるため抽選となります。面接を通じて企業審査を通過する過程で、ビザについて転職先の企業やエージェントがシッカリ行ってくれるのか確認する必要あり。企業が採用OKであったとしてもビザ取得できなければ当然意味がありません。またHビザ取得には職業の専門性と学んだ専攻との関係性も一致している必要があり、H（H-1B専門職就労）ビザ取得するのであれば、ある意味大学や大学院での専攻を決める入試時点以前から考慮していないといけないことになります。USCIS（アメリカ移民局）が職務に適任かは判断します。いずれにしても基準を満たしていれば申請は可能ですが、審査が通るか否かは抽選のため運次第ともいえます。抽選枠は年間65000枠があり、アメリカ国内で取得した修士以上の学位をもっている外国人であれば20000の追加枠を別途使えることになります。

アメリカの転職は転職エージェントを使って成功させよう

直接アメリカの求人案件に応募し、すべて個人で進めることは不可能ではありません。しかし、ビザと内定を同時に獲得する必要があるアメリカへの転職は、どちらを欠いても達成できません。少しでもその領域に詳しい専門のエージェントの力を借りることは、コストをかけずリスクを低減できるため有用といえます。

アメリカの転職エージェントを活用して、できる限りスムーズな転職を目指しましょう。